結果公表「DXとデジタル化の取り組みに関するインターネット調査」
- 2021/8/31
- ニュース
DX/デジタル化についての調査に管理職1,000名が回答
株式会社ドリーム・アーツは、2021年8月24日、同社が実施した、「DX（デジタルトランスフォーメーション）とデジタル化の取り組みに関するインターネット調査」の結果を公表しました。
同社は、2018年の『DXレポート』（経済産業省）によって、DX化の重要性が示されて以降の世間の反応について、以下のような指摘をしています。
DXという言葉がバズワードのように使われるようになり、「DX」本来の意味が世の中に正しく理解されているのか疑問（プレスリリースより）
同調査では、上記の内容を前提に、大企業が持つDXの認識と取り組みについて、調査を行うこととしました。同調査の調査期間は2021年7月30日から2021年8月2日で、インターネット調査により実施されました。調査対象は、大企業の経営層・役職者（従業員数1,000名以上に限る）で、有効回答数は1,000名です。
59％がDX化に取り組んでいると回答
勤務先の企業がDXに取り組んでいるという回答は59%、業務のデジタル化に取り組んでいるという回答は64%でした。なお、DXとデジタル化の違いを説明できないと回答した人は、73％にも上りました。
DXに取り組んでいるという回答した人のうち、「成果が出ている」と回答した人の80％が選択した回答は、「経営層からのDX方針が明確に出ている」でした。
「自社の経営層は『本気でDXが重要だ』と認識している」、「経営層からのDX方針が明確に出ている」という二つの質問では、職位が下がるほど、「そう思う」という回答数が減りました。
（画像はプレスリリースより）
▼外部リンク
株式会社ドリーム・アーツ
https://www.dreamarts.co.jp
