前年よりDX確保の必要性増加「DXに関する人事担当者調査」公開

「DXに関する人事担当者調査」第1弾

2021年12月15日、株式会社リクルートは、「人的資本経営と人材マネジメントに関する人事担当者調査(2021)」を実施したことおよび、DXに関する項目から「DXに関する人事担当者調査」第1弾を取りまとめたことを発表しました。

「人的資本経営と人材マネジメントに関する人事担当者調査(2021)」の調査目的は、

「人的資本経営や人材マネジメント等に関する実態を明らかにする」(プレスリリースより)

と公表されています。調査方法はインターネット調査で、調査期間は、2021年10月29日から11月12日です。

調査の対象は人事業務関与者(全国)ですが、回答を求めるのは担当業務2年以上の人に限定されました。調査回答数は3007人
です。なお、%の表示は小数点第2位で四捨五入されています。

DXの取り組みは社内のデジタル化が最多

2021年10月時点の「DX」への取り組み状況としては、社内のデジタル化(42.8%)に取り組んでいる人が最も多い結果となりました。2010~2019年に「DX」への取り組みを始めた人が多いこともわかりました。

「DX」に対する認識状況を問う質問では、「まあ知っている」(41.5%)が最多数だった反面、「全く知らない」と回答した人も14.3%存在しています。

「DX人材」確保の必要状況は、業種にかかわらず2020年度より2021年度の方が増加していることも判明しました。従業員規模別では、全体的に増加している中でも、中小企業の増加が目立ちました。

(画像はプレスリリースより)

▼外部リンク

株式会社リクルート
https://www.recruit.co.jp/

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