「介護事業所におけるDX実態調査」の結果を公表
トライトグループ（株式会社トライト、株式会社トライトキャリア、株式会社トライトエンジニアリング）は、2021年5月27日、 「介護事業所におけるDX実態調査」の結果を公表しました。
同調査は、介護従事者男女303名（10代から60代以上）を対象として、2021年4月30日から5月2日の間にインターネット調査により実施されました。調査の目的は、介護事業所でのDXに関する課題や実態を明確に知るためだとしています。
45.2％がDXに取り組んでいる実態
コロナ禍の中、45.2％がDXに取り組んでおり、特にDX化が進んでいるのが、51.8％の「介護記録業務」、次いで41.1％の「介護報酬請求業務」、3位が34.5％で「身体介護業務」という調査結果となりました。
DX推進によく使用されているツールとしては、「介護記録ツール」が44.6%、「介護請求ツール」が30.4%、「コミュニケーションツール」が26.2%という結果でした。DXに関する課題として多かったのは、43.2％が回答した「知識・ノウハウが無い」、40.3％が回答した「予算がない」でした。
同調査の調査結果を受けて、トライトグループ執行役員経営企画本部長の三浦麗理氏は、以下のようなコメントを発表しています。
今後は、科学的介護を実践するために必要なITスキルやDXに関する知識・ノウハウを身に付けることが介護職員のキャリアアップに繋がっていきます。
（画像はプレスリリースより）
▼外部リンク
トライトグループ プレスリリース
https://tryt-group.co.jp/archives/1715/
