コロナ禍2年目、変わりつつある働き方への意識
株式会社リクルートは、9月16日、東京都在住20歳～59歳の会社員2,479名を対象として「地方移住および多拠点居住の考え方」についてアンケート調査を2021年8月10日（火）～18日（水）に実施した結果を発表しました。
回答者の46.6％が移住に興味があると回答
調査によると、地方や郊外への興味について46.6％の人が「興味がある」と回答。
想定している都心までの所要時間は「都心まで1時間から2時間」が43.3％、「都心まで1時間程度以内」が31.8％でした。
また、地方移住に興味がある人に検討のきっかけと新型コロナウイルスの感染拡大との関係を尋ねたところ「新型コロナの影響によりテレワークなどの柔軟な働き方が可能になったため、地方や郊外への移住に興味をもった」が43.4％にのぼりました。
将来的に実現したい人は46.5％
地方・郊外への移住に興味がある人に具体的な実現時期を尋ねたところ、最も多かった回答は「時期はわからないが将来的に実現したい」の46.5％に。
具体的な取り組み内容で最多の回答は「まだ具体的に実施していることはない（58.5％）」、次いで「情報収集を進めている（26.6％）」となりました。
移住の障壁は「仕事面」
地方や郊外への移住を検討するにあたって現実的にネックになっていることや障壁になっていることを尋ねたところ「仕事面」が最多の64.0％に。
特にIT系エンジニアからは「完全テレワークでないと近郊しか移住先として考えられない」「仕事は基本リモートだが出社も月に何度かしないといけないので不安」といったテレワークへの心配事が寄せられました。
（画像はプレスリリースより）
▼外部リンク
株式会社リクルート プレスリリース
https://www.recruit.co.jp/
株式会社リクルート プレスリリース（PR TIMES）
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000001231.000011414.html
