「企業におけるDXに関する実態調査」を実施
2021年7月13日、株式会社CARTA COMMUNICATIONS（以下、CCI）は、「企業におけるDXに関する実態調査」の調査結果を公表しました。CCIは、株式会社CARTA HOLDINGSのグループ会社です。
調査実施期間は2021年5月19日から2021年6月14日で、調査方法はインターネット調査です。調査対象はCCI取引媒体社様で、有効回答数は76社分でした。調査の目的は、メディア業界でのDX（デジタルトランスフォーメーション）に対する全体取組進捗の把握と、企業が抱える課題の把握です。
DXに取り組んでいるのは全体の55％
DXに「取り組んでいる」と回答したのは、全体回答の55%です。DXに取り組む媒体社は、企業規模でDX進捗度に乖離があることが判明しました。DXに取り組んでいるのは、従業員数1000人以上では8割に達し、1000人未満は約5割という結果でした。なお、専門人材や専門部署については、約半数が「ない」と回答しました。
DXを推進する際の課題については、「社員全体のITリテラシー不足」が42%で1位の回答となりました。「採用含む、DXを推進する人材の確保」が36%という結果で、DX推進には会社全体のITリテラシー向上がポイントとなることが判明しました。
（画像はプレスリリースより）
▼外部リンク
株式会社CARTA COMMUNICATIONS プレスリリース
https://www.cci.co.jp/news/2021_07_13/1-148/
