「営業生産性向上の実態」に関するアンケート調査を実施

2022年2月8日、ソフトブレーン株式会社は、「営業生産性向上の実態」に関するアンケート調査の調査結果を公表しました。

同調査の集計期間は2022年1月13日から1月17日で、インターネット調査により実施されました。調査対象となっているのは、営業DXツールを導入した企業の経営者と、役員および営業責任者です。ただし、営業DXツールの導入を2020年以降に実施した企業に限ります。調査した人数は300人です。

同調査によると、新型コロナウイルスをきっかけとして、営業生産性の向上に取り組んだと回答したのは、48.0％でした。70％以上の企業が、テレワークやオンライン商談を取り入れたのは、新型コロナウイルスが契機であると回答しています。

営業生産性向上のためのDXとして多くイメージされているのは、デジタルツールだということも判明しました。約8割が、営業生産性向上への投資について、これまでと同等か、それ以上の投資をしていきたいと回答しています。

一方で、営業生産性向上に取り組んだと回答した企業の約4割が、総合的に見て成果を感じていないことがわかりました。

ソフトブレーン本社営業本部営業企画部の西村氏は、ツールを活用できている企業について、

経営者が売上に直結する営業活動の成果や顧客の動向に深く関心を持ち、最終的な効果検証まで現場を巻き込んで実行しています。（プレスリリースより）

とコメントしています。

（画像はプレスリリースより）

▼外部リンク

ソフトブレーン株式会社　プレスリリース
https://www.softbrain.co.jp/

PJDB_NEWS【β版】