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J.D.パワー2021年DX取り組み動向調査(SM)

株式会社ジェイ・ディー・パワージャパン（以下「J.D.パワー」）は、「J.D.パワー2021年DX取り組み動向調査(SM)」の調査結果を公表しました。2021年12月3日、プレスリリースサイトにおいて明らかにされました。

調査方法は郵送調査で、調査期間は2021年7月中旬から8月中旬です。コロナ禍の中、多種多様な企業で関心が高まったと予想される「デジタルトランスフォーメーション（DX）」に対する取り組みの現状などについて、調査が実施されました。回答したのは従業員が50名以上の企業4,855社です。

大企業と中小企業ではDX化への関心に差

従業員数の規模別にみたDXへの取り組み状況についての調査では、従業員数が1,000人名以上の大企業が、「既に取り組んでいる」という回答が最も多い結果となりました。DXに既に取り組んでいる企業のうち80％が、DXに求めているのは、業務の効率化および自動化と生産性の向上でした。

従業員数が少なくなるにつれ、DXへの取り組みが進んでいないことも明らかとなりました。全体では、わずか7％しかDXへの取り組みを実施しておらず、“DX”そのものに対する啓蒙活動がいまだ必要である実態もみえてきました。

DX推進のハードルを問う設問では、52％が社員のITスキルと社員へのIT教育を挙げました。今後、DXで取り組みたい分野としては、38％がペーパーレス化と回答しました。DX支援業者満足度No.1は、ITとOA機器の販売事業者でした。（J.D.パワー調べ）

（画像はPR TIMESより）

▼外部リンク

株式会社ジェイ・ディー・パワージャパン プレスリリース
https://prtimes.jp/