更年期に感じるイライラ・不安・不調にパーソナルメッセージで寄り添う「ゆるれこ」がリニューアル
- 2023/6/30
- メンタルヘルス
更年期症状の自覚がない方は約7割。自覚がなくても不調を抱える女性がターゲットの健康管理サービス
顧客体験価値(CX)向上の支援を提供する株式会社オノフ(本社:東京都渋谷区、代表取締役 安宅正晴)は、更年期時期の40~50代の女性向けフェムケアサービス『ゆるれこ』のリニューアル版を6月30日(金)より展開。 今回リニューアルにあたり今まで搭載されていた体調記録に加えて「感情」の記録も可能になった。更年期の女性が今の心と体の状態を知り、適切なセルフケアを通じて自分自身を労わりながら、更年期との正しい付き合い方を知り、ゆらぐ更年期を少しでも快適に乗り越えていくためのサポート機能が強化された。また、『ゆるれこ』の認知が拡大することで、更年期=老いの入口、と言うようなネガティブなイメージを払拭することに加え、リテラシーの向上、さらには更年期時期だからこそ気をつけてほしい過ごし方などを積極的に発信し、社会全体の更年期に対する認識を変え、課題解決を目指していく。
40~50代は自身の体だけでなく取り巻く環境にも大きな変化がある時期。そんな中で迎える「更年期」は第2の人生を迎えるための「人生のターニングポイント」と位置付け、きちんと向き合って乗り越えていくことが大切だが、揺らぐ心と体に対してきちんとケアができている人はそこまで多くはない。また、更年期に対してのイメージがネガティブなことや、女性自身が辛さを一人で抱え込み我慢する人が多く、その為、根本的な悩みの解決には至っていないことが明らかとなった。更年期の不定愁訴は加齢や身体的なものだけでなく、本人の内外的ストレスが認知されないことや本人のストレスの発散度合いも関係するという研究結果も。これらから更年期を前向きに過ごしていくためには、体の不調のケアだけでなく、イライラや不安など心の不調を乗り終えられるようなサポートもしていく必要がある。
■「個」の悩みが集まり浮き彫りになった更年期に対する社会の課題
昔からある社会的・文化的背景から生理や更年期に対してのイメージには偏りがあり、本当に困っている女性自身が声をあげづらい状況は今も昔も変わっていない。NHKが専門機関とともに行なった調査では、更年期症状により仕事に何らかの影響があったという「更年期ロス」を経験した人が推計100万人超、「更年期離職」による経済損失が年間およそ6,300億円にのぼるという結果を発表した。企業における役員比率についてアメリカでは31.3%、OECD各国の平均は29.6%の中、日本の女性役員の比率は15.5%と、非常に低いことからも社会で経験を積んだ女性が本来活躍すべきタイミングで、不調に苛まれそのチャンスを失っていることも推測できる。
■もっと「気持ち」によりそえるようリニューアル。心と体の状態を見える化し不調に対して正しいケアができるようサポート
個人の悩みを抱えている人だけでなく、日本における女性の立場、また更年期における社会的な課題を解決するために「体調だけでなく心もケアする」ことにフォーカスすることが必要だと考え、今回『ゆるれこ』のリニューアル版を開発するに至った。
<サービス内容>
初期登録から利用まで全てLINE上で完結。また日々の心と体の記録は簡単3ステップで完了。登録した内容はすぐグラフとして表示されるので、今の自分の心と体の状態を把握するのに役立つ。また、月に1回振り返りどのような状況が多かったのか、わかりやすいレポートとしてまとめてお届け。揺らぐ心と体が少しでも良くなるようケアメッセージをお届け。自分自身でセルフケアを行うことで、揺らぐ時期も心地よく過ごせるようサポート。
ステップ1:気分と体調を記録し日々の自分の状態を知る。不規則になりがちな月経についても詳細に記録可能。
ステップ2:グラフでタイムリーにレポートで詳しく自分の状態を知る。
ステップ3: 月に1回届くレポートを参考にセルフケアを行い、揺らぐ時期も快適に乗り越えてゆくためサポート。
他にも気象予報から体調変動に影響がありそうな場合に予報・予防・緩和のためのメッセージを受け取れたり、更年期の正しい知識が身につくコラムも読み放題。『ゆるれこ』は全ての女性が更年期を人生のターニングポイントととらえ上向きな生活ができるようになることを願い、今後もよりよいサービスづくりに努めていく。
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株式会社オノフ
代表取締役:安宅正晴
所在地:東京都渋谷区神宮前3-35-19 バティマン・イケダ4F
設立:2000年10月17日
事業内容:フェムケア事業(研究調査/CRM支援/コンテンツ開発)
Webサイト
Twitter
フェムケアに関する情報発信
※1:後山尚久「更年期女性とメンタルヘルス—更年期障害の治療に必要な知識と心構え—」『心身医学』48号,2008,p1049~1056.
※2:周 燕飛 日本女子大学人間社会学部教授/独立行政法人労働政策研究・研修機構客員研究員「NHK実施更年期と仕事に関する調査2021 結果概要―仕事、家計への影響と支援についてー」2021年11月3日https://www.jil.go.jp/tokusyu/covid-19/collab/nhk-jilpt/docs/20211103-nhk-jilpt.pdf
※3:NHK「みんなでプラス」2021年11月15日https://www.nhk.or.jp/minplus/0029/topic042.html
※4:NHK 「NEWS WEB」2023年6月5日https://www3.nhk.or.jp/news/html/20230605/k10014090551000.html
出典元➤PR Wire