ヴイエムウェアがオンライン調査を実施
2021年6月15日、ヴイエムウェア株式会社は、 企業の経営者および役員（412名）に対して行ったオンライン調査「新型コロナウイルス感染症（COVID-19）への対応を踏まえた、国内企業における情報システム／IT予算の傾向や投資分野、ならびにデジタル・トランスフォーメーション（DX）に関するアンケート」の結果を公表しました。
調査期間（調査委託：株式会社マクロミル）は2021年4月6日から4月7日です。
調査結果に対し、ヴイエムウェア株式会社代表取締役社長山中直氏は、以下のコメントを発表しました。
あらゆる規模の企業においてビジネスの回復力（レジリエンス）を高めるDXが必要とされています。（プレスリリースより）
7割以上がクラウド利用の効果を感じていると回答
クラウド利用効果については、7割以上が効果を感じているとの回答でした。「新型コロナウイルスへの対応を踏まえた、今年度の情報システム／IT予算」という問いに対しては、43.2％が変化なしと回答しました。昨年度は52.9%でした。DX推進の課題は、「人材育成が進んでいない」への回答が多数となりました。
「DXに関する取り組みにおける、現時点での成果」への問いに対しては、1位が「業務の効率化による生産性の向上」で36.9%、回答結果が少ないものは「新規製品・サービスの創出」の17.2%でした。
ただし、大企業と中小企業では回答の傾向が異なっています。「業務の効率化による生産性の向上」では、成果が出ているとしたのは中小企業では31.7%、大企業は52.4%でした。また、DX推進の取り組みや、自社で育成したいIT／DX人材についても、企業規模で異なる傾向がありました。
（画像はプレスリリースより）
▼外部リンク
ヴイエムウェア株式会社
https://www.vmware.com/
