海外企業と日本企業との違いが浮き彫りに
EY Japanは、5月24日、日本を含むEY世界25か国のビジネスパーソン1万5,316名（うち、日本在住者1,009名）を対象とした従業員調査「コロナ禍から始まる労働環境ハイブリッド時代の勝ち抜き方」の結果を発表しました。
日本企業に必要なのは早急な労働環境の整備
海外企業はコロナ禍を企業変革のチャンスと捉えている一方、日本企業はあくまでこの状況は一時的と捉える傾向にあります。
調査によると、コロナ禍においてグローバル全体では47％の社員が所属企業の組織風土が良くなったと感じている一方、日本企業では33％にとどまる結果となっています。
また、社内勤務とリモート勤務の組み合わせにより企業の生産性が高まったと感じている社員の割合は、グローバル全体では64％と半数以上でしたが、日本ではわずか39％で勤務時間の柔軟性を重視する傾向が海外より強いことがわかりました。
これらの結果から日本企業は海外企業と比較して新たな働き方へのシフトが遅れているだけでなく、リモートワーク導入による生産性の向上に苦慮している様子がうかがえます。
しかし、日本でも新しい生活様式に向けた新たな勤務形態や柔軟な勤務場所の模索が始まっています。今後、勤務時間と勤務場所のさらなる柔軟性に期待が寄せられます。
（画像はホームページより）
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